低コスト

世の中には様々な金融商品が売られており、その中には手数料が必要なものも存在します。そんな手数料が必要な金融商品の中でも特に高い手数料が必要なのが投資信託です。

しかし、『投資信託のしくみ』でも説明したとおり、投資信託の仕組みを考慮するとやむを得ないと言えます。

どうせやむを得ない手数料なら少しでも安い方、つまり低コストのものを選ぶべきなのです。


ではコストが投資に与える影響を、投資信託にかかる手数料を例に見てみましょう。

投資信託にかかる手数料は3つあります。

購入時手数料(販売手数料ともいう)が与える影響
信託報酬が与える影響
信託財産留保額が与える影響

それぞれの影響を見てみましょう。

①購入時手数料(販売手数料ともいう)が与える影響
購入時手数料というのは購入時にのみ必要な手数料ですが、投資信託の中には3%を超える購入手数料が必要なものもありますので無視できません。

例えば、投資信託を100万円買ったとしましょう。

このとき購入時手数料が3.15%(消費税が付いてきます・苦笑)だったとしたら、買った瞬間に30,539円(内枠方式で計算)が手数料として持って行かれて、資金が969,461円に減ってしまうのです。買った瞬間に元本割れしてしまうなんて・・・。

現在の金利情勢で3.15%もの金利が付く定期預金などありますか?ありえませんよね?

最近では購入時手数料が無料(ノーロード)の投資信託も増えてきていますし、ネット証券などでは購入時手数料の割引や無料化のキャンペーンを行っているところもありますので、そちらを利用することを強くお薦めします。

ただ、『ノーロードにだまされてはダメ』でも説明したように、購入時手数料が無料というだけで飛びついてはいけません。キチンと他の手数料も確認しましょう。



②信託報酬が与える影響
投資信託の運用結果に最も影響を及ぼすのがこの信託報酬です。

信託報酬というのは、投資信託を保有する間ずっとかかる手数料です。さすがにこれが無料の投資信託はありません(笑)。

さて、『投資信託にかかる手数料』でも説明したように、信託報酬はだいたい0.5%~2.0%くらいになります。中には0.5%を切るような投資信託もあります。

この差(0.5%~2.0%)がどこから生まれてくるのかというと、投資信託の運用方法運用先の違いによって生まれてきます(詳しくは『運用方法』や『運用先』をご覧下さい)。

3%を超える購入時手数料と比べると、0.5%~2.0%は低いと感じるかもしれませんね。

しかし、信託報酬1%の違いは、運用結果に相当な影響を与えます。

下の表は、信託報酬が0.5%の場合と1.5%の場合の違いを表にしたものです。条件としては、年利5%で運用できる投資信託を20年間複利で運用した場合です。資金は100万円とします。

信託報酬が0.5%なら年率5% - 0.5%で年率4.5%、信託報酬が1.5%なら年率5% - 1.5%で3.5%となります。

信託報酬0.5%の場合 5% - 0.5% = 4.5%(実質の年率)
信託報酬1.5%の場合 5% - 1.5% = 3.5%(実質の年率)

まず、10年後(青枠)をご覧下さい。すでに14万円もの差が出ていますね。さらに20年後だと42万円もの差になっています。

投資信託は『投資信託のメリット』で説明した複利の効果が得られる金融商品ですので、たった1%の違いでこれだけ差が開いてしまうのです。

以上から分かるように、信託報酬は確実に運用実績に影響しますので注意が必要です。


③信託財産留保額が与える影響
信託財産留保額というのは厳密には手数料ではありません。投資信託というのは、たくさんの投資家から資金を集め、株や債券に投資されています。

投資信託を途中で解約されると現金を支払わなければなりませんので、投資している資産を現金化する必要がでてきます。

その現金化するための手数料を、残った投資家が負担するのは納得がいきませんよね?

そのため、解約して去っていく投資家に、その現金化のコストを負担してもらおうというのが信託財産留保額なのです。

まぁ徴収されるという点では手数料と考えても差し支えないでしょう。

この信託財産留保額は、だいたい0.3%くらいであることが多く、信託財産留保額が無料の投資信託もありますのでそれほど影響は無いかもしれませんね(定期預金と比べると0.3%でもかなりのものですが・・・)。

今日のポイント

投資信託で一番気を付けるコスト(手数料)は 信託報酬 である!

信託報酬は、 1%の違いでも大きな違いに!

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